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【 レバレッジとは 】





ＦＸでいうレバレッジとは何でしょうか？　

どのようなものなのでしょうか？

レバレッジはＦＸ取引において重要な要素であり、その特性を理解することが成功への第一歩になります。

今回は、レバレッジにいて解説していきます。




１．レバレッジとは

レバレッジとは、少ない資金で大きな取引を行うための仕組みです。

FX（外国為替証拠金取引）では特に重要な役割を果たしており、FX会社に預けた証拠金を元に、その数倍から数十倍（海外のFX会社では数百倍）の金額で取引が可能になります。

これは、証拠金に対して「テコ」をかけるようなイメージで、少額でも大きな取引ができるようにするものです。

例えば、レバレッジが25倍の場合、1万円の証拠金で25万円分の通貨を取引できます。この仕組みによって、小さな為替変動でも大きな利益を狙うことができますが、同時に損失も大きくなるリスクがあるため、リスク管理が非常に重要です。





２． レバレッジの計算方法と仕組み

１）レバレッジ倍率の計算式

レバレッジ倍率は、取引額と証拠金の関係を表すもので、次の計算式で求められます。

レバレッジ倍率 = 取引額 ÷ 証拠金

​ 例えば、10万円の証拠金で100万円分の取引を行う場合、レバレッジ倍率は以下のように計算されます。

レバレッジ倍率 = 100万円 ÷ 10万円 = 10倍

​このように、レバレッジを高く設定すれば、より少額の証拠金で大きな取引が可能となります。


２）レバレッジを利用した取引シミュレーション

たとえば、下記の図（レバレッジをかけた場合）のように10万円の証拠金でも、10倍のレバレッジをかければ、100万円として取引ができます。

レバレッジをかけなければ2万円の為替差益だったところが、10倍のレバレッジをかければ20万円の利益に膨らみます。
また通貨間の金利差によるスワップポイントでの利益や損失も、レバレッジの分だけ膨らみます。

①レバレッジをかけない場合
10万円購入し、その後12万円まで上がれば2万円の差益。
逆に10万円購入し、8万円まで下がれば、2万円の差損。
※左図は差益の場合

②10倍のレバレッジをかけた場合

10万円の10倍のレバレッジ(100万円）をかけて、その後12万円(120万円)まで上がれば20万円の差益。
逆に10万円の10倍のレバレッジ(100万円)をかけて、その後8万円(80万円)まで下がれば20万円の差損。
※左図は差益の場合

レバレッジを利用する際は、取引額と証拠金、リスクのバランスを十分に考慮し、無理のない資金管理を行うことが重要です。


３．レバレッジのメリット

１）少額の資金で大きな取引ができる
レバレッジを利用することで、手持ちの資金（証拠金）が少なくても、より大きな取引が可能です。例えば、レバレッジが25倍なら、1万円の証拠金で25万円分の取引が行えます。これにより、少ない資金でも本格的な投資活動を行えるチャンスが広がります。
 
２）資金効率の向上
レバレッジは少額の資金で多額の取引を行うため、資金効率が向上します。より少ない資金で大きなポジションを保有できるため、同じ資金で複数の投資を行うことが可能です。
 
３）高いリターンを狙える投資手法
レバレッジを使うことで、相場のわずかな変動でも大きな利益を狙うことができます。特に短期の取引では、レバレッジの効果で高いリターンを得ることが期待できます。例えば、為替レートが1％動いただけでも、10倍のレバレッジをかけていれば10％のリターンを得ることが可能です。
 

４．レバレッジのデメリット

１）損失の拡大
レバレッジは利益を拡大する一方で、損失も同じように拡大します。例えば、レバレッジを設定している場合、相場が逆に動いたとき、少額の証拠金に対して損失が大きくなり、急速に資金が減少するリスクがあります。大きな利益を期待するあまり、損失のリスクを過小評価することは危険です。
 
２）ロスカットの危険性
相場が急変し、大きな損失が発生した場合、証拠金の維持率が一定の基準を下回ると、強制的にポジションを決済されるロスカットが発生します。これにより、残りの資金を守ることができますが、投資家が損失を回避できる余地がなくなるため、大きな損失が確定する可能性があります。
 
３）過度なレバレッジによる破産リスク
過度にレバレッジをかけすぎると、少しの相場変動で大きな損失を被る可能性があります。特に高いレバレッジを使いすぎると、短期間で破産リスクが高まります。過去には、過度なレバレッジを利用した結果、相場の急変で多くの投資家が破産に追い込まれたケースもあり、慎重な資金管理が求められます。


５.レバレッジのリスク管理方法

１）適切なレバレッジの選び方
レバレッジは、少額の資金で大きな取引ができるため、リターンを増やすことができますが、同時にリスクも増大します。そのため、適切なレバレッジ倍率を選ぶことが重要です。選ぶ際のポイントは以下の通りです。

  ◆投資経験に応じたレバレッジ設定
　初心者は低めのレバレッジから始め、リスクを抑えつつ取引に慣れることが推奨されます。

　◆取引スタイルに合わせた設定
　短期取引やデイトレードなどでは、比較的高いレバレッジが利用されることが多いですが、長期的な取引では低めのレバレッジを使用することで、リスクを抑えられます。

　◆資金量に合わせたレバレッジ
　大きな資金を持っている場合は、低いレバレッジで安全に取引を行うことが可能ですが、資金が少ない場合でも無理に高いレバレッジをかけず、慎重に設定することが大切です。


２）リスクと資金管理
レバレッジ取引では、適切な資金管理が非常に重要です。無理なレバレッジをかけると、大きな損失を出すリスクがあります。大きな損失を回避するためのリスク管理方法には以下のものがあります。

　◆事前に損切りルールを設定
　損失が一定額に達した場合に自動的にポジションを決済する「損切り」を設定しておくことが重要です。これにより、予想外の損失を抑えることができます。

　◆ポジションサイズを小さく抑える
　大きなポジションを持つと少しの価格変動で大きな損失が出やすいため、適度なポジションサイズを保ち、リスクを管理します。

　◆証拠金維持率を高く保つ
　証拠金が少なくなりすぎないように、常に余裕を持った資金管理を行い、証拠金維持率を高く保つことで、ロスカットのリスクを減らします。

　◆無理な取引を避ける
　欲張って高いレバレッジを利用したり、相場に確信を持ちすぎて大きなポジションを取ることは避け、常に冷静な判断を心がけます。



６．国内と海外のレバレッジ制限の違い

1. 国内FX業者のレバレッジ規制
日本国内のFX業者には、金融庁によってレバレッジに関する厳しい規制があります。一般的に、個人投資家が利用できる最大レバレッジは25倍に制限されています。この制限は、投資家のリスク管理を促進し、過剰な投資による損失を防ぐことを目的としています。また、証拠金の維持率も設定されており、適切な資金管理が求められます。
 
2. 海外FX業者の高レバレッジの特徴
海外のFX業者では、レバレッジの設定が比較的自由で、100倍、200倍、さらには1,000倍のレバレッジを提供している業者も存在します。この高レバレッジは、少額の資金で大きな取引を行うことを可能にしますが、同時にリスクも大きくなります。特に、短期間での高リターンを狙うトレーダーにとっては魅力的ですが、逆に急激な損失を被る危険性も高まります。
また、海外のFX業者は税制面の問題や悪質なFX業者による出金拒否などの問題もありますのでよく検討することが重要です。


国内外のレバレッジ制限の違いなどを良く理解し、自分に合った取引スタイルを選ぶことが重要です。リスクを管理しながら、自分の資金や目的に応じた取引を行いましょう。


７．まとめ

レバレッジは、適切に利用することで大きな利益を得るチャンスを提供しますが、高いリスクも伴います。

高いレバレッジを使用すると、急な価格変動によって大きな損失が発生する可能性があり、このような状況に直面すると、ストレスやプレッシャーが増大します。

その結果、トレーダーは冷静な判断ができなくなり、心理的影響が投資判断に悪影響を及ぼし、損失を拡大させることにつながります。

レバレッジを活用する際には、メンタルコントロールやリスク管理などを徹底し、自分に合った取引スタイルを確立することが成功の鍵となります。

また、安全な投資を心掛け、十分な情報収集を行うことが重要です。
 

　

【 頭と尻尾はくれてやれ 】






利食いを上手くこなすための相場訓です。
この格言を簡単にいいますと、波の転換期は目線が浮動するので欲を出してトレードするより、目線が定まるまで待ってからエントリーしようという意味になります。
この格言をトレードルールに加えることによって余計な負けトレードを防止できます。
頭と尻尾はくれてやれという用語の「頭」と「尻尾」は儲け損ねた利益のことを指しています。
その利益を「くれてやれ」とは何故なのかといいますと、この儲け損ねた利益は取引のタイミングを逸することがないよう必要なコストとして考えるというものです。
具体的な例を挙げると、下げの最中に底値だと思って買うのではなく、一旦底値をつけて、上昇し、さっきのが底値だったと確認できるまでの間の値上がりは捨てることになる。
しかし、これは安全のコストと割り切って放棄する。つまり「頭はくれてやる」のです。
そして「尻尾はくれてやれ」ですが、天井と思っても、さらに上がる。
まだ上がると思ったが、もう天井だったというのが相場です。
と考えますと、天井がどこか判らないがこの辺りが売り時だ。しかし、売った後、値上がりするかも知れないが「それは買った人に上げよう」と考えた方が賢明です。つまり『尻尾はくれてやれ』なのです。
この格言の意味するところは「頭と尻尾はそれぞれ天井、底値を確認するためのコストと考え、買い逃がし、売り逃しをしないために積極的に無視しましょう。」ということになります。

【 グランビルの法則（８つの売買の法則）】






Ⅰ　概　要
アメリカの有名投資分析家であるジョセフ・Ｅ・グランビルが考案したもの

 このグランビルの法則は移動平均線を使うチャート分析の基本として、現在でも世界中のトレーダーに学ばれています。



Ⅱ　グランビルの8法則（買いの４法則）

 買いの法則１
移動平均線が下落後、横ばいになるか上昇しつつある局面で、ローソク足が移動平均線を下から上へクロスし、上抜けた時。

 主に相場がある程度下落した後に、しばらく時間が経過するか下落した後に急反発が見られて相場が反転する際に見られます。

 これはまさに下降トレンドから上昇トレンドに転換したばかりのタイミングです。
特に下落トレンドが長期間続いた後にこのシグナルが出た場合は底値圏での重要な買いのタイミングとなります。


買いの法則２
移動平均線が上昇している局面で、ローソク足が移動平均線を下から上にクロスし、上抜けた時。
ローソク足が移動平均線を下回った場合でも、移動平均線が上昇中の時は一時的な調整と考えて押し目買いのポイントです。

 主に『上昇時だまし』のケースに見られて、心理的には相場を上昇させる前にこの辺りが天井と思わせて上げていく際に見られます。

 しかし、ローソク足が移動平均線を下回った場合にすぐに買いに向かうのはリスクが高いので、再度移動平均線を抜けたタイミングで買います。
上昇トレンドが明確になってから買うのが失敗が少なくなります。

買いの法則３
移動平均線の上にあるローソク足が足踏状態のまま、上昇中の移動平均線に向けて下落するも、移動平均線を割り込むことなく再び上昇したときは買いのポイントです。

 移動平均線を割り込まずにローソク足が反発した場合は上昇トレンドが継続していると判断でき、押し目買いのチャンスです。






買いの法則４
移動平均線が下落局面で、ローソク足が移動平均線と大きくかけ離れて下落。
下落中の移動平均線との下方乖離が大きくなった場合は、自律反発する可能性が高いといえます。
いわゆるリバウンド狙いの買いです。移動平均線から大きく乖離した場合は、移動平均線付近まで反発することはよくあります。売られ過ぎの状態からの反発を狙うものです。
しかし、上手く入れないと危険な逆張りにのなりかねませんので注意が必要です。






Ⅲ　グランビルの8法則（売りの４法則）

 売りの法則１
移動平均線が上昇後、横ばいになるか下落しつつある局面で、ローソク足が移動平均線を上から下にクロスし、下抜けた時。

 主に相場がある程度下落した後に、しばらく時間が経過するか下落した後に急反発が見られて相場が反転する際に見られます。

 これはまさに上昇トレンドから下降トレンドに転換したばかりのタイミングです。
特に上昇トレンドが長期間続いた後にこのシグナルが出た場合は上値圏での重要な売りのタイミングとなります。


売りの法則２
移動平均線が下落している局面で、ローソク足が移動平均線を上から下にクロスし、下抜けた時。
ローソク足が移動平均線を上回った場合でも、移動平均線が下落中の時は一時的な調整と考えて戻り売りのポイントです。

 主に『下落時だまし』のケースに見られて、心理的には相場を下落させる前にこの辺りが下値と思わせて下げていく際に見られます。

 しかし、ローソク足が移動平均線を上回った場合にすぐに売りに向かうのはリスクが高いので、再度移動平均線を抜けたタイミングで売ります。
下降トレンドが明確になってから売るのが失敗が少なくなります。


売りの法則３
移動平均線の下にあるローソク足が足踏状態のまま、下降中の移動平均線に向けて上昇するも、移動平均線をクロスすることなく再び下落したときは売りのポイントです。

 移動平均線をクロスせずにローソク足が下降した場合は下降トレンドが継続していると判断でき、戻り売りのチャンスです。






売りの法則４

移動平均線が上昇局面で、ローソク足が移動平均線と大きくかけ離れて上昇。
上昇中の移動平均線との上方乖離が大きくなった場合は、自律反発する可能性が高いといえます。
いわゆるリバウンド狙いの売りです。移動平均線から大きく乖離した場合は、移動平均線付近まで反発することはよくあります。買われ過ぎの状態からの反発を狙うものです。
しかし、上手く入れないと危険な逆張りにのなりかねませんので注意が必要です。



Ⅳ　グランビルの法則（買い売り流れのイメージ）





















【 行動経済学（プロスペクト理論） 】





概　要
従来的な経済学では、人は合理的と仮定するが、人は必ずしも合理的ではありません。

 行動経済学(Behavioral economics)は、実際の人間による実験やその観察を重視し、人間がどのように選択・行動し、その結果どうなるかを究明することを目的とした経済学の一分野です。

 心理学の影響を強く受けており、従来的経済学における人間の合理性を部分的に認めつつも（限定合理性）、人間の認知の傾向や心理的バイアスがどの様に経済行動における意思決定や市場価格に影響を与えるかに注目して新たなモデルを作成しています。


プロスペクト理論
・行動経済学における代表的な理論。

 ・最適解を求めることよりも、現実の選択がどのように行われているかをモデル化することを目指すものです。

 ・個人が損失と利得をどのように評価するのかを、実験などで観察された経験的事実から出発して記述する理論です。

 ・損失回避性と感応度逓減性からなります。


損失回避性
同じ額でも自分の「利益」と「損失」では「損失」の方がより強く印象に残り、それを回避しようとする行動をとる事を示しています。これを行動経済学では損失回避性と言います。

プロスペクト理論の元となった実験は、「一つだけの質問による心理学」と呼ぶ手法によります。

例えば、以下の二つの質問について考えてみます。

質問1 : あなたの目の前に、以下の二つの選択肢が提示されたものとします。


選択A : 1000万円が無条件で手に入る。


選択B : コインを投げ、表が出たら2000万円が手に入るが、裏が出たら何も手に入らない。

質問2 : あなたは2000万円の負債を抱えているものとする。
そのとき、同様に以下の二つの選択肢が提示されたものとします。


選択A:無条件で負債が1000万円減額され、負債総額が1000万円となる。


選択B:コインを投げ、表が出たら支払いが全額免除されるが、裏が出たら負債総額は変わらない。

質問1は、どちらの選択肢も手に入る金額の期待値は1000万円と同額であるにもかかわらず、一般的には、堅実性の高い「選択A」を選ぶ人の方が圧倒的に多いとされています。

質問2も両者の期待値は1000万円と同額である。

 安易に考えれば、質問1で「選択A」を選んだ人ならば、質問2でも堅実的な「選択A」を選ぶだろうと推測されます。

 しかし、質問1で「選択A」を選んだほぼすべての者が、質問2ではギャンブル性の高い「選択B」を選ぶことが実証されています。

この一連の結果が意味することは、人間は目の前に利益があると、利益が手に入らないというリスクの回避を優先し、損失を目の前にすると、損失そのものを回避しようとする傾向があるということであります。

質問1の場合は、「50%の確率で何も手に入らない」というリスクを回避し、「100%の確率で確実に1000万円を手に入れよう」としていると考えられます。

 また、質問2の場合は、「100%の確率で確実に1000万円を支払う」という損失を回避し、「50%の確率で支払いを免除されよう」としていると考えられます。
感応度逓減性
同額であっても損失の方をより強く感じる事に変わりは無くとも、損失・利益共に額が大きくなればなるほどその感覚が鈍ってくる事も実験によって分かっています。これを感応度逓減性と言います。

例えば5万円の釣り竿だと買うかどうか悩みますが、家を4000万円で買った時にプラス10万で、風呂をジェットバスにしてテレビつけますと言われれば・・・

「5万円の釣り竿を買うか悩む」という人間行動は、当然その物に5万円の価値があるかという価値判断を行っているということです。

 しかし、金額の大きな物を購入した時には必要性はあんまり感じなくとも10万円をポッと出せる人が多いという事です。

何故ならば、感応度逓減性が働いているから。

 つまり、4000万払うんだから4000万も4010万も変わらだろう。という考えです。



FXや株式投資でも損失・利益に対する考え方にも応用できます。


【 ギャンの２８の法則 】




　ここでは、ウィリアム・D・ギャンが提唱したトレードの運用ルールをご紹介します。

　投資は自分自身との戦いでもあり、感情に左右されずに冷静にトレードすることは決して簡単ではありません。

　ギャンの運用ルールを参考にして、あなた自身のトレードルールを考えてみてはいかがでしょうか？






１．ウィリアム.ディルバート.ギャン（William Delbert Gann）とは

ウィリアム・ディルバート・ギャン（1878年6月6日～1955年6月18日）は、アメリカの著名な投資家です。

　ギャンはトレードにおいて、テクニカル分析などのトレード手法と同様に運用ルールが重要であると考え、「ギャンの価値ある28のルール」にまとめました。

　ギャンは独自のテクニカル分析手法を多数開発し、それを運用ルールで管理することで、生涯にわたり8割以上の勝率を維持しました。また、1929年の世界恐慌を1年以上前に予測したことでも知られています。

　テクニカル分析の先駆者として、現在も多くのトレーダーに影響を与えています。


２．ギャンの価値ある28のルール


以下は、ギャンがまとめた運用ルールです。これらのルールは「損小利大」を達成することを目指した指針となっています。

 1)　資金を１０等分し、１回の取引に資金の１０分の１以上のリスクを決して取らない。

 2)　ストップ・ロス・オーダーを使う。取引において、常にストップ・ロス・オーダーを置き、ポジションを守る。
　　
3)　過剰売買は決してしない。これをすることは資金運用の原則に反することになる。
　　
4)　儲けを損失に変えない。含みが出来れば、利益を失わないように、ストップ・ロス・オーダーを、近づける。

 5)　トレンドに逆らわない。自分のチャートとルールに従い、相場のトレンドに確信が持てない時は売買しない。

 6)　疑わしいときは手仕舞い、取引をしない。

 7)　活発な銘柄のみを取引する。動きが鈍く、活気のない銘柄には手を出さない。

 8)　リスクの均等分散。４～５銘柄を取引する。全資金を１銘柄に集中させることは避ける。

 9)　指値をしてはならない。成り行きで売買する。

 10)　充分な理由なしで手仕舞わない。利益を守るにはストップ・ロス・オーダーを使う。

 11)　実現益は蓄積せよ。連続して成功し場合、一部は温存し銀行口座に入れる。そして、緊急時やパニック時にだけ使う。

 12)　配当目当てで株を買わない。

 13)　ナンピンをしない。ナンピンはトレーダーの最大の誤りである。

 14)　我慢できないといって相場から逃げない。また、待ちきれなくなったといって手を出さない。

 15)　小さな儲けと大きな損は避ける。

 16)　建玉と同時にストップ・ロス・オーダーを出し、これをキャンセルしない。

 17)　あまり頻繁に売買しない。

 18)　買いを厭わないのと同様、空売りを厭わないこと。トレンドに追随し儲けることを目的とする。

 19)　安いというだけで買ってはならないし、高いというだけで売ってはならない。

 20)　ピラミッディングのタイミングに注意する。取引が活発になり、抵抗線を抜けてから買い増しし、支持水準を割るまで待ってから売り増しする。

 21)　買いのピラミッディングするには強力な上昇トレンドを示す商品を選び、売りのピラミッディングをするには明確な下降トレンドを示す商品を選ぶ。

 22)　ヘッジは決してしない。買い建てしていた銘柄の価格が下がり始めた時、これをヘッジしようとして別の銘柄を空売りしてはならない。この場合、相場から手を引いて損を確定し、次の機会を待つ。

 23)　充分な理由なしにポジションを変えない。取引をする場合は、充分な理由に基づくか、または、明確な計画によること。またトレンドが変わる明白な徴候なしには手を引かない。

 24)　長期間成功し儲けた後で取引量を増やすことは避ける。

 25)　相場が天底となるときを当て推量してはならない。明確なルールに従うことで相場をすることができる。

 26)　自分よりも相場を知らない人の助言に従ってはならない。

 27)　損が出た後では取引量を縮めよ。決して増やしてはならない。

 28)　間違えて入ることを避けるのと同じく、間違えて手仕舞うことも避ける。

 ※順序不同


３．まとめ


　投資で勝ち続けるためには、目標達成やリスク管理のためにトレードルールを作り、そのルールを守ることが非常に重要です。

「なぜそのルールを守るのか？」という理由を明確にし、感情に左右されずに実行することが大切です。

　投資ルールを作り、それを守り続けることで、より確実な成果へと繋がっていくでしょう。


【 用語集　英字 】





英  字


 BUY ON DIPS・SELL ON RALLIES
「BUY ON DIPS」とは、その予想を出した時点より下落した時点で買う、または、予想レンジの下限で買うことをいいます。いわゆる押し目買いであり、「すぐに買う」よりは弱い買い意欲の状態です。一方、「SELL ON RALLIES」とは、その予想を出した時点より上昇した時点で売る、または、予想レンジの上限で売ることをいいます。いわゆる噴き値売りであり、「すぐに売る」よりは弱い売り意欲の状態です。

CME　：　Chicago Mercantile Exchange
シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ。シカゴにある先物取引（Future）を行っている取引所。

EBS　：　Electronic Broking System
電子仲介システムのことで、ボイスブローカーに頼らずに各銀行などに設置された端末から直接為替取引の注文を出すことができる仲介方法です。

ECB　：　European Central Bank
欧州中央銀行。1999年のユーロ発足に先立ち、1998年新たにユーロ圏の中央銀行として設立されました。

ERM　：　Exchange Rate Mechanism
ユーロ導入前、多くのＥＵ加盟国が採用していた「各通貨が互いに一定の範囲内で変動するシステム」すなわち為替相場機構（Exchange Rate Mechanism） のことをいいます。ＥＵ（欧州連合）の欧州通貨制度（ＥＭＳ）の中核をなす為替相場の安定機構で、ＥＵ加盟国通貨間（各２カ国間）に中心レートを設け、相互に2.25％の変動幅内に安定させる介入義務を負う、というものでした。

EU　：　European Union
欧州連合。経済的な統合を中心に発展してきた欧州共同体（EC）を基礎に、欧州連合条約（マーストリヒト条約）に従いまして、経済通貨統合を進めるとともに、共通外交安全保障政策、司法・内務協力等のより幅広い協力をも目指す政治・経済統合体です。本部はベルギーのブリュッセルに置かれています（欧州議会は仏ストラスブール、欧州中央銀行は独フランクフルト）。現在の加盟国は27ヵ国（オーストリア、ベルギー、ブルガリア、キプロス、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイルランド、イタリア、ラトビア、リトアニア、ルクセンブルク、マルタ、オランダ、ポーランド、ポルトガル、ルーマニア、スロバキア、スロベニア、スペイン、スウェーデン、英国）です。
※英国は脱退が決定

EUの拡大　：　European Union
ＥＵ（欧州連合）は、過去何度かの拡大に成功しています。原加盟国は６カ国（ベルギー、フランス、ドイツ、イタリア、ルクセンブルグ、オランダ）ですが、以後、1973年にデンマーク、アイルランド、英国、1981年にギリシャ、1986年にポルトガル、スペイン、1995年にオーストリア、フィンランド、スウェーデン、2004年にチェコ、エストニア、キプロス、ラトヴィア、リトアニア、ハンガリー、マルタ、ポーランド、スロベニア、スロバキア、そして2007年にブルガリアとルーマニアがそれぞれ加盟しています。その他、クロアチア、トルコ、マケドニアが現時点での加盟候補国となっています。ＥＵにとって、ＥＵの拡大は、ヨーロッパの安定と繁栄のために大きな意義をもっているとされています。反面、国力の格差の大きな国同士が一つの経済圏を形成することにより、賃金の安い国への工場の移転により、賃金の高い国で失業率が上昇するなど、問題点も指摘されています。

FEDウォッチャー　：　FED Watcher
米国のＦＲＢの金融政策を中心に、人事も含めたあらゆる動きを専門に観察、分析している専門家のことをいいます。報道機関や金融機関、調査会社などに属しており、彼らのレポートによって、ＦＲＢの意思決定のプロセスやタイミングなど、きめ細かい情報が解説されます。

FFレート　：　Federal Funds Rate
米国の代表的な短期金利で、金融政策の誘導目標金利になっています。フェッド・ファンドは、リザーブを預けてある預金口座で、この預金には利子はつきません。準備金に余裕がある銀行は、資金を他行に貸し付けて運用しています。フェッド・ファンドを市中銀行同士で貸し借りする時の利率をフェデラル・ファンド・レートといいます。また銀行間で即日利用可能な短期資金を無担保で取引する市場のことをフェッ ド・ファンド市場（federal funds market）といいます。 FFレートは日本のコール金利、FFマーケットは日本のコール市場に相当します。

FRB　：　Federal Reserve Board ／Board of Governors of the Federal Reserve System
米連邦準備制度理事会のことです。連邦準備銀行もFRB（Federal Reserve Bank）ですが、連邦準備制度理事会では、公定歩合・支払準備率・公開市場操作などの金融政策 を行います。FRBは日本の日本銀行と同様、アメリカの中央銀行に相当する機関です。

FOMC　：　Federal Open Market Committee
連邦公開市場委員会。米国の連邦準備制度の金融政策に基づく公開市場操作（マネーサプライの調節、金利・為替水準の誘導等）の方針を決定します。例えば金利操作が事前予想の範囲を大きく超える場合などは、為替にも大きな影響があります。

GTC　：　Good Till Cancel
成立するまで無期限で有効である注文のことです。

GDP　：　Gross Domestic Product
国内総生産。一定期間内に国内で産み出された付加価値の総額。経済を総合的に把握する統計で、GDPの伸び率が経済成長率に値する。

G7　：　Group of Seven
7カ国財務相・中央銀行総裁会議。7ヶ国（Group of Seven）は、日本、米国、ドイツ、英国、フランス、イタリア、カナダを指します。またロシアを加えて「G8」と呼ぶこともあります。「G7」は、原則として年3回開催されます。会議の結果は外国為替市場や国際金融市場に大きな影響をもたらすことがあります。

G20・G7・G8　：　Group of Twenty・Group of Seven・Group of Eight
Ｇ７（先進７カ国蔵相・中央銀行総裁会議。米・英・独・仏・伊・日・加）は元々、先進国間の協議の場として生まれたものですが、最近は先進国とエマージング諸国との対話の場に変わり始めています。まず、1990年代にロシアと先進国との協議が行なわれ、98年にロシアの主要国首脳会議への正式参加（Ｇ８）が決まりました。そして、翌99年には先進国とエマージング諸国の財務相・中銀総裁の協議の場としてＧ20（財務相・中銀総裁会議。米・英・独・仏・伊・日・加・豪州・中国・ロシア・ブラジル・インド・アルゼンチン・インドネシア・韓国・メキシコ・サウジアラビア・南ア・トルコ・欧州連合）が創設されています。今後も先進国と中国などエマージング諸国の協調と対話がますます重要視されています。

IFO景況指数　：　Ifo Business Climate Index
IFO景況感指数はドイツ6大経済研究所の1つである「IFO研究所」がドイツ国内約7,000社を対象に、今後の景況感について調査・集計を行ったものです。1991年時点の景況を100とした指数で、翌月下旬に発表されます。内容は生産・在庫・受注・価格・雇用の項目に分かれ、鉱工業生産との関連が高く、また発表時期も早くなっております。それ故に、ドイツの経済指標、ひいてはユーロ圏の経済指標のなかで最も注目されている指標のひとつです。

IMF　：　International Monetary FundInternational Monetary Fund（国際通貨基金）の略。
国際的な金融協力や外国為替相場の安定を図る目的で設立された国際協力機関です。加盟国の出資金を原資として、国際収支が悪化した国に融資を行っています。現在、加盟国は185ヶ国に上ります。本部は米国ワシントンＤＣにあります。

IMM　：　International Monetary MarketInternational Monetary Marketの略。
シカゴ・マーカンタイル取引所（CME）にある国際通貨市場。

IMM通貨ポジション　：　International Monetary Market
シカコ・マーカンタイル取引所(CME)にある国際通貨市場をIMM（International Monetary Market）といいますが、そこでの取引に参加しているヘッジファンドや金融機関などが、いまどの通貨を買い持ち、売り持ちにしているのかを示します。ここでのポジションの傾き具合をみてトレンドを判断する材料にする人もいます。

JGB　：　Japanese Government Bond
Japanese Government Bondの略で、日本国債のことです。

LIBOR　：　London InterBank Offered Rate
LIBOR（London InterBank Offered Rate）はロンドン市場における銀行間平均貸し手金利で、英国銀行協会(BBA)により1日1回発表されております。

LTCM　：　Long Term Capital Management
Long Term Capital Managementの略で、1998年10月に破綻した米系ヘッジ・ファンドです。このとき、ドル円は2日間で30円ほど下落しましたが、この大暴落の背景のひとつにはLTCMの破綻があるといわれております。

NASDAQ　：National Association of Securities Dealers Automated Quotations
NASDAQ（National Association of Securities Dealers Automated Quotations）は、1971年に全米証券業協会（NASD）の主催でニューヨークに開設された株式市場で、ハイテク関連企業やインターネット関連企業が数多く上場いるのが特長です。NASDAQで取引されている約5,500銘柄のすべてを時価総額加重平均で算出した指数が「ナスダック総合指数」で、1971年2月5日の株価を基準値100として算出されております。

OCO注文　：　One side done then Cancel the Other order
OCOはOne side done then Cancel the Other orderの略で、優先順位のない2つのオーダーを同時に出し、どちらか一方が約定したならば、残りの一つは自動的に取り消しになるという注文方法です。たとえば現在、1ドル＝115円でドル買いポジションをもっていて、もう少しドル高になりそうだと期待しているが、逆にいくようなら1度ポジションを決済したいと考えているとします。その場合、117円までいったならば利益確定をし（指値注文）、逆に114円になったならば損切りをする（ストップ注文・逆指値注文）、という2つのオーダーを、OCO注文を使うことによって一度に出すことができます。

OPEC　：　Organization of the Petroleum Exporting Countries石油輸出国機構（Organization of the Petroleum Exporting Countries）。
石油産出国の利益を守ることを目的に1960年9月14日に設立された産油国の組織で、加盟国は現在12ヶ国。本部はオーストリアのウィーンにあります。

OPEC総会　：　Organization of the Petroleum Exporting Countries
OPEC総会は年4回（3、6、9、12月）定期的に開催されますが、その他にも必要に応じて臨時に開催されることもあります。OPEC総会の主な議題は、イラクを除くOPEC加盟国の原油生産量枠をどうするかについてです。つまり、OPEC加盟国が原油生産量を増やすようにするのか、現状維持か、それとも減産するのかについて話し合われます。

S＆P500　：　Standard ＆ Poor's 500 Stock Index
アメリカの投資情報会社であるスタンダード・アンド・プアーズ社がNASDAQ、ニューヨーク証券取引所、アメリカン証券取引所に上場している銘柄から代表的な500銘柄の株価を基に算出している株価指数です。この指数は時価総額加重平均型株価指数、つまり（対象銘柄の時価総額合計）÷（一時点での時価総額合計）という式で算出されております。S＆P500の表記単位はポイントで、値動きの単位は0.01ポイントとなっております。

TTB　：　Telegraphic Transfer Buying Rate
銀行の電信買相場（Telegraphic Transfer Buying Rate）の略称です。「Buying」とありますが、企業や個人の立場から見れば「外貨を売る（買ってもらう）」ということになります。一般的にTTBは、基準レートである「仲値（TTM）」よりも手数料の分だけ安いレートとなります。たとえば仲値が1ドル＝100円で、手数料が1ドルあたり1円だとすると、ＴＴＢは1ドル＝99円となります。

TTM　：　Telegraphic Transfer Middle rate
仲値のことです。銀行が個人などの顧客取引や、10万ドル未満の外国為替取引をする際の基準レートとして用いる外国為替レートを仲値といいます。東京市場の場合、一般的には、午前9時55分ごろのレートを参考に仲値を決めていますが、仲値は銀行によって若干異なります。なお、仲値決済のドルが不足しているときに「仲値が足りない」あるいは「仲値不足」といわれたりします。その場合、足りないドルを市場で購入する必要がありますから、そのドル買いによってドル円相場が上昇することがあります。

TTS　：　Telegraphic Transfer Selling Rate
銀行の電信売相場（Telegraphic Transfer Selling Rate）の略称です。「Selling」とありますが、購入する企業や個人から見れば「外貨を買う」ということになります。一般的にTTSは、基準レートである「仲値（TTM）」よりも手数料の分だけ高いレートとなります。たとえば仲値が1ドル＝100円で、手数料が1ドルあたり1円だとすると、ＴＴＳは1ドル＝101円となります。

T-BOND　：　Treasury Bond
米国政府が発行する、償還期限が10年を超える利付債のことを指します。

WTI　：　West Texas Intermediate
WTIとは世界最大規模の先物市場と言われているニューヨークマーカンタイル取引所（NYMEX）にて取引されている原油先物です。WTIはウエスト・テキサス・インターミディエート（West Texas Intermediate）の略ですが、Intermediate（日本語訳は媒介物）の名の通り硫黄分が少なく、ガソリンを多く取り出せるほどの高品質となっております。日々の取引量は日量8,000万バレルと言われる世界の原油供給量を超える1億バレル分に達すると言われております。単位である「バレル（barrel）」の語源は「樽」であり、1バレルが約159リットルとなっているのは、かつて取引に用いられていた樽の容積が約159リットルであったことに由来するとされています。
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